地域の声を拾い“温浴事業”に乗り出す

　サッカーの公式戦が行われるのは年間で30日程度。スタジアムから30キロ圏内の人口が約70万人という小さなマーケットの中で戦う鹿島にとって、1年の残り330日間にビジネスとしてどれだけの収益を上げられるのかという問題は、クラブの存続に大きく関係する。

　いつ、どこで、何を、どんなふうに、誰に向けてアプローチすればいいのか。Jリーグ史上最多19個のタイトル獲得を誇る名門でさえ、試行錯誤の日々は続く。

　17年3月、鹿島はニューヨークに海外拠点を構えた。その後も急成長中のフリマアプリ「メルカリ」を運営する株式会社メルカリとのスポンサーシップ締結を発表するなど、話題を振りまいている。

　そんな先進的な一手を打ち続ける鹿島が、新たに乗り出しているビジネスが“温浴事業”だ。同年10月、株式会社LeFuro（以下、ルフロ）とオフィシャルサプライヤー契約を結んだことが、その第一歩だった。

　鈴木氏によれば、「地域の声を拾っていくなかで求める声が根強くあった」のが「温浴」だったという。