“理念”に通じる使い方で市場活性化となるか

「獲得を狙う23歳以下の選手がユース出身の選手で、トレーニングコンペンセーション（※注）がかかっても最多で5200万円。それに加えて複数年契約による違約金を1億5000万円から2億円ほど払ったとしても、“DAZNマネー”で十分にまかなえます。

　そもそも、名称が『理念強化配分金』ですからね。若い選手の獲得に使って市場が活性化し、クラブや選手個人の強化につながることは、日本サッカー全体の発展という“理念”にも通じる使い方だと言えるかもしれません」

　年の瀬が近づき、来年の始動に向けて各クラブの補強の動きは激しさを増していく。今オフは“DAZNマネー”を得た川崎や鹿島が移籍市場の主役になると見られるなか、田邊氏の見立て通り、将来有望な日本人選手の移籍が活発になるのか注目される。

（※注）23歳以下の選手が移籍する場合、移籍先クラブはその選手が12～21歳までプレーしたクラブに対して、既定の育成補償金を支払うよう定めたFIFAルール

【了】

谷沢直也●文　text by Naoya Tanizawa（Football ZONE web編集部）

ゲッティイメージズ●写真　photo by Getty Images