264億円の強化費を投じたミラン、UEFAがクラブの経営プランに納得せず

　ACミランは今年中国人オーナーが買収し、2億ユーロ（264億円）の強化費を投じて選手11人を獲得する大型補強に打って出た。だが、収支バランスを遥かに逸脱したミランの経営プランをUEFA（欧州サッカー連盟）は許可せず、現在参戦しているUEFAヨーロッパリーグから追放する可能性が浮上している。スペイン地元紙「マルカ」が報じた。

　ミランのマルコ・ファッソーネCEOは2週間前にスイス・ニヨンのUEFA本部を訪問。264億円というクラブ総収入を遥かに超える強化費を投入したミランは、財務規則ファイナンシャルフェアプレー（クラブに収支バランスを求めるもの）に抵触している疑いが持たれているが、ファッソーネ氏のミラン収支プランのプレゼンテーションは「誰一人納得させることができなかった」と記事では報じている。

　ミランの収支計画においては、現在参戦していない来季のUEFAチャンピオンズリーグ出場がベースとなっている。そして、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は中国人オーナーのリー・ヨンホン会長が主張していた鉱山業を営んでいる実績がないことを暴露したことなどから、プロジェクトの実態に疑問符が付けられているという。

「アレクサンデル・チェフェリンに提示された会談、合意事項、書類は欧州最高機関の本部の誰も納得させることができなかった。イタリアのチームは規律委員会のペナルティー内容の決定を待つことになる。それは欧州の大会からの追放の可能性をも意味する」

　記事ではこう報じられている。昨季までFW本田圭佑（現パチューカ）が背番号10を背負っていたミランは、かつての栄光から遠ざかっているが、前代未聞のEL追放危機に瀕している。

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フットボールゾーンウェブ編集部●文　text by Football ZONE web

ゲッティイメージズ●写真　photo by Getty Images