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中国勢の“爆買い”が今夏不発に終わった理由 アジア通の英国人記者が背景を解説
「間違いなく中国政府の指示が…」
つい半年ほど前までは、“爆買い”全盛だった中国サッカー界。莫大な資金が投下されていた背景について、チャーチ氏は「各クラブの経営者たちは主に土地開発に携わるディペロッパーで、サッカーを愛する習近平国家主席に取り入るのが、その主な目的だった。当時はこうした流れに拍車がかかるものと見られていた」という。
だが、ここにきて「間違いなく中国政府の指示によって」(チャーチ氏)中国サッカー協会が新たな規制を設けたため、各クラブは明らかにトーンダウンしているという。その内容について、チャーチ氏は次のように説明する。
「外国籍選手への移籍金の上限が4500万元(約7億5000万円)、中国人選手へのそれが2000万元(約3億3000万円)に設定され、さらに移籍金と同額の税金を納めなければならなくなったのだ。つまり中国クラブが新たに選手を獲得するためには、値札の倍額がかかることになった」
各国メディアは今夏の移籍市場に向けて、中国クラブがチェルシーのスペイン代表FWジエゴ・コスタや、ドルトムントのガボン代表FWピエール=エメリク・オーバメヤンといったトッププレーヤーの獲得に照準を合わせていると盛んに報じていたが、結局どれも実現せず。なんとも地味なマーケットとなったが、「各クラブのオーナーたちが、政府に振り回されているように見える」(チャーチ氏)という現状のなかで、中国サッカーはどこへ向かおうとしているのか。急激な抑制策による人材流出などの影響は、Jリーグ勢にとっても見逃せないポイントとなりそうだ。
【了】
フットボールゾーンウェブ編集部●文 text by Football ZONE web
ゲッティイメージズ●写真 photo by Getty Images
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