Jリーグが公式発表

　Jリーグは5月15日、一部で報道のあった2026年からのシーズン移行に伴う移行期の大会方式に関連して、「DAZNから減額の提案があった」との内容を否定した。

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　Jリーグは「本日、一部報道機関において、2026年からのシーズン移行に伴う移行期の大会方式に関連して、『DAZNから減額の提案があった』との報道がありました」と切り出し、移行期の大会方式に関しては、様々な可能性を議論しており、各ステークホルダーの皆様ともコミュニケーションを取っておりますが、DAZN社から報道のような提案があったという事実は一切ございません」と声明を発表した。

　また、「シーズン移行期の大会方式に関しては、決定次第公表いたします」と続けている。

　JリーグとDAZNは2017年から10年間で約2100億円の放映権契約を締結し、2020年には新型コロナウイルス感染症の拡大によるＪリーグの試合の一時中断を受け、2017年から2028年までの12年間で約2239億円の放映権契約の見直しを行うなど、常に互いの成長戦略を推進するべく連携してきた。

　また、2023年3月には従来の放映権契約を一部見直し、2023年から2033年までの11年間で約2395億円という新たな放映権契約の締結に合意している。