日本プロサッカー選手会が声明「この議論は日本でのシーズン開催時期の最適化の問題」

　日本プロサッカー選手会（JPFA）は11月８日、Ｊリーグが協議している秋春制へのシーズン移行に対して声明を発表。「納得できる解決策が見いだせるのであれば、基本的に賛成」と条件付きで支持の立場を示している。

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　Jリーグでは最短で2026-27シーズンからの秋春制移行を検討しており、これまでクラブと意見交換を行ってきたなか、12月19日の理事会で最終決定を予定している。今月6日にJPFA臨時総会・臨時大会が開催され、8日に「Jリーグシーズン移行に対する選手会意見」と題した声明を発表した。

　声明の全文は以下のとおり。

「JPFAシーズン移行について、日本プロサッカー選手会（JPFA）においても、理事会、またＪリーグ全60支部の訪問を通じて検討を進めてきました。2023年11月6日（月）、JPFA臨時総会/臨時大会を開催し、シーズン移行に関するJPFAの考え方を決議しましたので、ここで公表させていただきます。

　これまでの検討の中で、この議論は日本でのシーズン開催時期の最適化の問題と考えております。会員選手から最も多く寄せられた意見は、ファン、サポーターの皆さまにもっとハイレベルな試合をお見せしたく、日本の夏が厳しい気候になる中でも、年間を通じて試合クオリティを維持したい、ということでした。ACLや欧州シーズンと揃えることも意義があると考えております。

　一方で、雪国対策を懸念する意見も出ております。Ｊリーグからは、これまでの12月から2月のシーズンスケジュールをベースにした案を検討されている旨説明を受けています。今後、12月または2月の試合が増えていく際に、ファン、サポーターの皆さんの観戦環境など、懸念される点がカバーされるのか継続した協議が必要と考えております。また、日本サッカー界の将来のため、雪国のサッカー振興を考えた施設整備などもJFAやＪリーグに要望してまいります。その他、シーズンスケジュールや移行期につきましても、いくつか課題は残っていると考えております。

　以上のことから、シーズン移行に関し、雪国対策などの重要な課題について、引き続きJFAやＪリーグと協議することを前提に、JPFAとして納得できる解決策が見いだせるのであれば、基本的に賛成と考えております。今後、実現のために、前向きに議論を進めていきたいと思います」