Jリーグクラブの2022年度経営情報を開示

　Jリーグは5月26日、Jリーグクラブの2022年度経営情報を開示した。3月決算である2クラブ（柏レイソル、湘南ベルマーレ）を除いた56クラブの経営情報が明らかにされ、売上高は56クラブ合計で1304億円に。J1クラブのトップチーム人件費ではヴィッセル神戸が48億円でトップになっている。

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　Jリーグによると、2022シーズンのJ1、J2、J3を合わせた56クラブについて、売上高は1304億円を計上。19年度対比103％となり、111％の成長率、42クラブが増収で、クラブの収入はコロナ前の状況に回復しているという。一方、入場料収入（166億円）は148％の成長率であったが、コロナ前の80％回復（19年度対比）にとどまった。

　売上原価・販管費は56クラブ合計で1346億円となり、売上高と同様、コロナ前の状況に回復（19年度対比105％、21年度対比109％）。単年度赤字クラブは21クラブ（21年度21クラブ）、債務超過クラブは5クラブ（21年度10クラブ）であっが、現時点で経営の継続（資金繰り）が困難に陥っているクラブは存在しないという。

　2022シーズン、J1リーグに在籍したクラブで柏、湘南を除く16チーム合計の売上高は804億3700万円。収入が増加したクラブは12（浦和、横浜FM、G大阪、FC東京、清水、C大阪、広島、札幌、京都、磐田、福岡、鳥栖）となり、トップの売上高は浦和の81億2700万円だった。

　またJ1クラブのトップチーム人件費では、10クラブ（神戸、横浜FM、鹿島、G大阪、FC東京、広島、清水、札幌、京都、福岡）が増加。トータルでは394億7600万円となり、トップは今季リーグ戦で首位を走る神戸の48億3900万円。そこに続いたのは昨年王者の横浜F・マリノスで34億1500万円を計上している。

　一方で、前年度から人件費がマイナス計上だったのは5クラブ（川崎、名古屋、C大阪、磐田、鳥栖）。このうち鳥栖は、10億8800万円となり、リーグ最安の人件費となった。

【2022年度のJ1・J2・J3クラブの財務状況】

■単年度赤字：21クラブ
（札幌、鹿島、FC東京、神戸、広島、福岡、岩手、群馬、横浜FC、徳島、長崎、大分、福島、YS横浜、相模原、松本、長野、富山、岐阜、讃岐、鹿児島）

■債務超過：5クラブ
（C大阪、福岡、鳥栖、東京V、鳥取）