レッズは問題山積の三菱自動車から完全独立の絶好機か

　日本の自動車業界を震撼させた三菱自動車の燃費不正問題は、Jリーグにも大きな影響を与えている。Jリーグは9日、都内で臨時理事会を開き、浦和レッズの筆頭株主の三菱自動車が横浜F・マリノスの親会社である日産自動車の傘下に入ることを受け、浦和が日産自動車の子会社か関連会社と認定されれば、複数クラブを支配下に置くリーグ規約の禁止事項に抵触することを確認した。

　Jリーグの村井満チェアマンは規約について、「特定の個人や企業が複数のクラブの株式を直接、間接問わず保有する場合、その複数のクラブが子会社や関連会社に該当してはいけないこと」と説明した。その上、「現時点では三菱自動車と日産自動車の資本提携が結実してないので規約に抵触しているものではない。しかし、今後、関連会社と認定される可能性は否定しえないので、そこについては備えてほしい」と話し、浦和側に対策を求めている。

　日産自動車は三菱自動車の株式34パーセントを取得し、事実上、傘下に入れる資本業務提携の契約を交わしている。三菱自動車は浦和（浦和レッドダイヤモンズ株式会社）の株式50.625パーセント、日産自動車は横浜M（横浜マリノス株式会社）の株式を約75パーセント保有しているため、「日産自動車→三菱自動車→浦和」という図式で浦和が日産自動車の子会社や関連会社に該当すると判断された場合は、規約に抵触することになる。

　浦和レッズは2005年度に三菱自動車との損失補填契約を解消しているが、前述のとおり株式の過半数を保有する形で筆頭株主に残り、他の株主で最も多くの株式を保有するのは、さいたま市と埼玉県でそれぞれ5パーセントという構成になっている。