Jリーグはクラブライセンスの説明会を実施　「緊急募金」中の仙台にはヒアリング

　Jリーグは28日、2021 シーズンのJリーグクラブライセンスについての決定を発表し、オンラインで説明会を実施した。J1クラブライセンスは44クラブに、J2クラブライセンスは8クラブに交付された。そのなかで、緊急募金を実施しているベガルタ仙台など含めて17クラブには特記事項として、「注意喚起を行っておくべき事項を通知」されるとし、Jリーグが予算進捗・編成等につき随時ヒアリングを行う。

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　Jリーグは、日本サッカー協会（JFA）から日本におけるクラブライセンス制度の制定および運用の委任を受けており、日本におけるライセンス交付機関（ライセンサー）としてJリーグクラブライセンス制度を運営し、Jクラブに対してJリーグクラブライセンスを交付。なお、Jリーグクラブライセンスの交付判定については第三者機関であるクラブライセンス交付第一審機関（FIB）が行っている。

　来季に向けてはJ1クラブライセンスが44クラブに、J2クラブライセンスが8クラブに交付。いわてグルージャ盛岡、SC相模原、藤枝MYFC、今治FCが新たに施設基準の例外適用申請によりJ2クラブライセンスを取得した。

　そのなかで、特記事項として、仙台を含む17クラブは財務状況に置いて、「クラブライセンスの判定結果に直接は関係ないが、クラブに注意喚起を行っておくべき事項を通知」されると発表。北海道コンサドーレ札幌、仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、水戸ホーリーホック、東京ヴェルディ、湘南ベルマーレ、相模原SC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、清水エスパルス、ジュビロ磐田、セレッソ大阪、ガイナーレ鳥取、レノファ山口、カマタマーレ讃岐、ロアッソ熊本が対象となり、Ｊリーグが予算進捗・編成等につき随時ヒアリングを行う。

　仙台は、新型コロナウイルス感染症の影響により、大幅な減収による経営危機に陥り、9月26日から「ベガルタ仙台クラブ緊急募金」をスタート。第19節セレッソ大阪戦でも行われていた。Jリーグのクラブライセンス事務局クラブライセンスマネージャー村山勉氏は「仙台については特記事項で予算進捗についてヒアリングを行う。我々としてもモニタリングしていく」と説明。今後Jリーグも慎重に見守っていく姿勢だ。