臨時理事会で23年女子W杯の招致撤退が決定

　日本サッカー協会（JFA）は22日、臨時理事会を開催。開催国として立候補している2023年のFIFA女子ワールドカップ（W杯）の招致撤退を発表した。「すでにASEANサッカー連盟がオーストラリア・ニュージーランドへの支持を表明している」ことも他の大陸連盟に大きな影響を与えるとし、また、新型コロナウイルスの影響によって東京五輪が21年に開催延期となったことで、「抵抗感が強まった」と理由を挙げた。

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　6月10日に国際サッカー連盟（FIFA）より公表された評価報告書では、日本の提案やサッカーを取り巻く環境が高評価だったという。だが、オーストラリア・ニュージーランドは日本を上回る評価を得ていた。

　投票で同票だった場合には評価報告書のポイントで決定されるなど、客観的な評価も大きな要素となる。そのなかで、コロンビアやオーストラリア・ニュージーランドは、女子も含めた年齢制限のないFIFA大会の開催を経験しておらず、もし、南米や南半球初の女子W杯開催となれば、普及の観点からアドバンテージとなる。これにJFAの田嶋幸三会長は、次のように説明している。

「このようなことを総合して考え、投票直前というタイミングであらゆることを分析すると、今回の招致レースにおける日本の状況は決して楽観視できるものではなく、さらに厳しい状況になっていると言わざるを得ません。今回予想される結果を冷静に見極めながら、今後、長期的な視点で日本のプレゼンスをいかに高めていくか、世界の女子サッカーをリードし、日本としてどのように世界に貢献をしていくのかを含め、戦略的に考え、実行していかなければなりません」

　21年には女子プロリーグ「.WEリーグ」もスタートするなかで、大きな決断となった。