クラブ側の決定にキャラガー氏らが疑問の声、ムーアCEOが謝罪

　日本代表FW南野拓実が所属するリバプールは現地時間6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府の一時帰休制度を利用してスタッフを一時解雇すると決定していたが、これを撤回して謝罪した。この制度の利用について、クラブOBなどから大きな批判を浴びていた。

　新型コロナウイルスのパンデミックにより、プレミアリーグは試合の開催が無期限で延期されている。チームの活動も停止しており、クラブ財政にも大きな打撃を与え、プレミアリーグは選手年俸の30%カットを要求するなど対応に追われている。

　そうしたなかでリバプールは、4日に競技面に関わらないスタッフ約200人のレイオフ（一時解雇）を決定。英国政府が導入している一時帰休制度を利用したうえで、彼らの給与は100%補償するとした。対象のスタッフには政府から給与の80%が支払われ、残りをリバプール側が負担することになる。リバプール以外にもトッテナムやニューカッスル、ボーンマス、ノリッジがこの制度の利用を決めていた。

　しかし、この決定に対してリバプールのOBである元イングランド代表DFジェイミー・キャラガー氏がツイッターで批判を行うなどし、サポーターからも反発の声が続出。これを受けて6日に、クラブは制度利用を撤回することを発表。ピーター・ムーアCEOは「我々は間違った決定をしたと思い、本当に申し訳なく思っている」と謝罪した。

　批判を展開していたキャラガー氏は英衛星放送「スカイ・スポーツ」で「後味の悪さを感じているサポーターもまだいる」としつつも、「当初の決定はショッキングなものだったが、彼らが考えを変えてくれて嬉しい」とクラブ側の対応について語った。

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