スポーツ大臣のアダムス氏が、中国との開催地競争に準備「首相も熱心に取り組んでる」

　2030年のワールドカップ（W杯）開催に向けて各国が動きを見せるなか、英国政府は英国とアイルランドの入札を「支援」すると約束した。英紙「デイリー・メール」が報じた。

　サッカーの母国が2度目のW杯開催に向けて大きな動きを見せている。

　24年の総会で開催地を選定予定のW杯創設100周年となる30年W杯。この世界的なビッグイベントの招致に向けて世界各国が動きを見せており、アルゼンチン、ウルグアイ、パラグアイ、チリの南米4か国共催案や26年大会の投票で敗れたモロッコ、スペインとポルトガルの2カ国共催案など、複数の候補地が名前に上がっている。

　そのなかで、中国が動きを見せている。「デイリー・メール」は「国際サッカー連盟（FIFA）は、カタール大会（2022年）からわずか8年後の2030年にアジアの国が再び大会を開催できるように、ローテーションルールを変更することを検討している」とし、英国とアイルランドが開催地招致を目指す場合、中国と争わなければならないだろうと伝えた。

　英国政府のスポーツ大臣を務めるナイジェル・アダムス氏は「中国に挑戦する準備ができているか」と尋ねられ、招致への自信とともに中国が入札するかは分からないという自身の見解を示した。

「できているとも。ここはサッカーのホームだ。もちろん中国に大きな市場があり、将来的なサッカーの市場がある。そして、中国が興味を持つ理由も理解している。だが、もし中国が入札を望むのなら、彼らはトーナメントに勝ついいチャンスを得たいと思うだろう。ただ、現在、その証拠はほとんどないんだ」

　アダムス氏は「我々はFA（イングランドサッカー協会）と2、3回会合を持ち、それ（支援）に非常に取り組んでいるし、首相もそれに熱心に取り組んでいる。英国とアイルランドの入札は非常に魅力的な提案だと思うよ」と続けた。

　英国政府の全面バックアップによって、1966年以来2度目となるサッカーの母国でのW杯開催は実現するのだろうか。