パルマの計画倒産に加担した容疑のミランCEO 捜査に対して無罪を主張

パレッタ獲得時の移籍金額に不正の疑い

 ACミランのアドリアーノ・ガリアーニCEOは現在、昨シーズンに破産したパルマの計画倒産に加担した容疑で捜査の対象となっているが、無罪を主張していることがわかった。イタリア地元紙「ガゼッタ・デロ・スポルト」が報じている。

 2014-15シーズンを最下位で終えセリエBに降格したパルマは、選手やスタッフの給与未払いや累積赤字、税金滞納で破産宣告を受けた。新オーナー候補が浮上したが、パルマの経営状態の悪さから最終的な買取先が現れなかった。

 2014年1月に、日本代表MF本田圭佑をCSKAモスクワから移籍金ゼロで獲得したミランの強化責任者は、アルゼンチン出身ながらイタリア国籍を取得し、イタリア代表でデビューしていたガブリエル・パレッタを250万ユーロ(約3億4000万円)の移籍金で獲得。この取引が、パルマの計画倒産に加担したとの容疑がかけられている。検察庁はこの移籍金は適正額よりも格安として、パルマを倒産に追いやった10億ユーロ(約1360億円)の赤字の出処の一部として調査しているという。

 パルマのトンマーゾ・ギラルディ元会長らとともに、ガリアーニ氏はブラックリストに挙がっているという。ミランのシルビオ・ベルルスコーニ会長の懐刀であるガリアーニ氏は、パレッタ獲得に関して「すべては正規手続き通りにことを進めた」と、無罪を強調している。

 今後の検察当局の捜査次第では、ミラン激震の事態が訪れるかもしれない。

【了】

サッカーマガジンゾーンウェブ編集部●文 text by Soccer Magazine ZONE web

ゲッティイメージズ●写真 photo by Getty Images

page 1/1

今、あなたにオススメ

トレンド

ランキング