Jクラブが公開しているデータは「限定的」　正確な判断のために必要なさらなる情報開示

　SNSをはじめ、クラブ経営の様々なデータがJリーグの各クラブから提示されているが、九州産業大学の福田拓哉准教授は「データの公開範囲が限定的」と分析。経営効率のより正確な判断材料として、各クラブに対して「社員数」「平均年齢」「平均給与」などの公開を求めている（1部上場企業は出しているため）。

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　確かに、Jリーグの各クラブはシーズンごとに支出と収入の財務状況を報告しているし、Jリーグは観客数の推移を調査している。しかし浦和やFC東京のような首都圏のビッグクラブに比べ、V・ファーレン長崎や清水エスパルス、ベガルタ仙台、サンフレッチェ広島といった地方のクラブの社員数は少ないことが推測できる。

　どれくらいの社員が（他企業からの出向も含め）クラブを支えているのか。そうした社員の平均給与はどれくらいで、夏期休暇や冬期休暇はどの程度取得できているのか。1週間の勤務状況も含めて興味のあるところだ。福田准教授の指摘に対して、果たしてJリーグはどう答えるのだろうか。